通常、上流より・経営戦略・業務・業務系IT・基盤系ITとレイヤー分割した場合に主導権を握った、コンサルやベンダーの得意分野のレイヤーを中心にコンサルティングが実施され、上記観点に基づいて設計、製造が開始されますが、その手法自体が最適な業務～ITを構築する上での弊害となっている事は業界の問題点として広く認識されている事実です。

特に日本に多いパターンがソフトの受託開発、出身者がプロジェクトを握っている場合が多いので、汎用的な基盤ソフトを導入すれば、事足りてしてしまう案件がフルスクラッチの大規模開発に膨れ上がってしまうケースや、日本での“上流の業務絶対主義”に基づき、川下が設計されてしまうので、システム的に無理な実装してしまい不具合の原因につながる事もあります。
上記は分かりやすい一般的な例ですが、あらゆる分野、セグメントで同じような弊害が企業の業務改善、IT活用の阻害要因となっております。
顧客志向のコンサルティングを実現する為には、上流を疑って見る観点、必要なら業務をも変える観点も必要になります。
また、ITインフラの製品導入、構築において、インフラ、NWの機器選定でも、安易に何世代前のデファクト製品を選択してしまい、（枯れた技術＝安定性とは別問題です）安くパフォーマンスが良く、安定した機器を選定から外してしまう事が非常に勿体無い、ケースとなっています。
上記、業界の慣例に従う事なく真の顧客志向を実現できるコンサルティングこそが日本プロジェクト総研の手法となります。
高度化し続けるビジネス環境において、すでにルーチン業務で高付加価値を生み出す事は不可能となり、その環境下で高プロフィットを生み出すビジネスは「最新なおかつ正確な情報に基づく、プロジェクト型ビジネス」しかありません。
しかし旧来のコンサルティングでは通常業務の見直しなど組織観点でのコンサルティング手法しか出来ないため、プロジェクト案件に対応したコンサルティングを実施する事は難しい現状です。
日本プロジェクト総研では、「プロジェクト単位での最適化をメインとするコンサルティング」を実施出来る唯一の組織です。
また、企業自体がプロジェクト対応組織に移行する為の支援もしております。
具体的には、現在の組織ではロールによる体制変更でプロジェクトに対応しようとしているのですが、ご存知のように企業が人の集まりである以上、部署やステークホルダーの利害中心に行動してしまう事になってしまう為、成功している企業は多くはありません。
そこで日本プロジェクト総研が外部PMOとして活動展開をする為、組織に出来ない体制を補完する事が可能となります。
業務改善全般、３Dデータ管理、部品データ管理、製造シュミレーション、製造工程管理
業務改善全般、POS全般
業務改善全般、各種キャリア業務アプリ、通信基礎技術、次世代携帯技術
業務改善全般、金融アプリーション
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業務改善全般、電力系業務全般、スマートグリッド
業務改善全般、経産省、文科省、国交省、厚労省、業務全般、システム全般
業務改善全般、建築業務アプリケーションSaaS提供、SaaS与信システム
業務改善全般、デジタルサイネージ全般
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